クレジットカードや Edy、eLIO、SUICA などの電子マネーの利用は、ポイントがたまったり、特典があったりするわけですが、それって個人情報を売った引き換えなんだろうなーということ。以下、素人の戯れ言なので参考程度に。
消費者の購買動向がマーケティングなんかのために高値で取引されているのだろうな、というのは調べたわけじゃないですが、そうなんでしょう。POS レジで全体的な消費動向はわかるのでしょうが、世代年齢別等の細かいところがわからない。もう長いこと対面のレジ打ちの仕事はしたことがありませんが、私がレジ打ちをやっていたときは、お客さんの見た目で「20代男性」みたいなボタンを押していた記憶があります。最近のコンビニ等がどうなっているのかは知りませんが、もっと洗練されているのでしょうか。
クレジットカードや電子マネーで購入すれば個々の消費者の購入履歴がわかります。電子マネーの場合、ものによっては必ずしも個人情報の登録が必要でないですが、先に参照リンクを張った am/pm の件のような会員登録や、クレジットカードとの提携で個人情報とひもづけられている場合が多いのでしょう。個人情報とひもづけられていなくても、こういう購買履歴のある人は、こういう購買傾向がある、という情報だけでも有益なんでしょう。
電子マネーなんかとはちょっと違いますが、個人の消費動向がマーケティングに使われている例として出てきているのが、TSUTAYA の会員情報に言及している以下の記事です。
…そんなわけで、いろいろな特典をつけてクレジットカードや電子マネーを使ってくれと言っているのは、手数料収入やシェアの問題なんかもあるんでしょうけど、マーケティングデータが取りたいっていうのも大きいのだろうなと思った次第。つまり、得られた特典ポイント等は、個人情報を売った対価だと思ってもいいのかなーということです。
そういえば、○○が当たる！という懸賞なんかも結局は個人情報やアンケートによるマーケティングデータを売っていることになるんでしょうね。なんの代償もなしに得することなんて普通はないわけで、そういうときは何かを対価として引き渡しているんだろうなーということを、時々考えていました。それが冒頭の「ぼんやり考えていた」ことの内容です。それはわかった上で、それを割に合うと思うか合わないと思うかってところでしょうか。
と、長々と書いてみましたが、こんなこと常識ですかね？
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